2018年08月07日 13時40分

お金を自分が借りたいと思っても、その可否の判断を下すのは金融機関です。銀行やノンバンクと呼ばれる消費者金融系、さらには信販会社などがその判断をします。

そして、これらの金融機関が回答する上で参考にするのが、申し込みをおこなった当人の年収と過去の返済状況です。過去に他社も含めて借り入れがまったくない場合、年収がそれなりにあれば金利や利息を含めて問題なく返済してもらえると考え、無難に審査を通してもらえます。ただし、未成年者などの場合には親御さんの承諾が必要になるケースや、そもそも未成年には貸してもらえない可能性もありますので、その点は留意しましょう。

しかし、社会人であれば基本的には借りられます。一方で年収がほとんどない人や無職の方の場合には、借りられないか、もしくは借りられたとしても少額となってしまいます。また、過去や現在において金融機関からお金を借りており、問題なく返済がされていれば新たな借り入れができますが、任意整理や自己破産などの債務整理をおこなっている場合はブラック扱いされて借りられないこともあるのです。

さらに、総量規制によって年収の3分の1を超える場合には借り入れができないルールがあります。つまり、年収額によって借りられる金額が変わりますので、他社の借り入れ総額も含めて、自分が借りられる上限額は把握しておきましょう。仮に年収額が大幅に上がり、その証明書を出せれば新たな借り入れをスムーズにおこなうことも可能なので、まとまった金額がほしい場合にはこうした書類も出しましょう。

ただし、他社も含めた金融機関で延滞があったり、返済が滞っているような場合には、たとえ各要件をクリアしていても新たな申し込みを受け付けてもらえないことが多いです。やはり、金融機関としてはきちんと返済してもらえる人を利用者や顧客にしたいわけですから、その点は仕方ありません。

つまり、お金を借りるために必要なことは返済するという意思と信頼です。そのため、どうしてもお金を借りたい場合には、年収状況を証明できる書類をきちんとそろえた上で、誠心誠意返済していく意思があることを伝え、まずは審査に通るようにしましょう。